【米国株がピンチ？】米国の優位性が問われる今、先に対処法を考えておく

⇩クリックでランキングの応援をしてください。

（みなさんの力でランキング押し上げて下さい！）

2010年代の米国市場は好調な成長をしており、直近の10年間に投資をしていた人は資産を急増させることに成功しています。特にコロナショックからの回復は異常とも言える高騰を見せています。

しかし、2021年も堅調だった米国市場ですが、9月に入り雲行きが怪しくなってきました。

不調な要因はさまざまですが、下落は一過性のものなのかが心配になりますよね？

今後ふたたび回復してくれるといいのですが、このまま米国株の時代が終わってしまうのではないかと不安を覚える投資家さんも多いのではないでしょうか？

そこで今回の記事では、【米国株がピンチ？】米国の優位性が問われる今、先に対処法を考えておくについて解説していきたいと思います。

米国株の優位性が問われる今、先に対処法を考えておく

ゴールドマンサックスが2021年と2022年の米国の成長率予想を引き下げました。

今後の米国株の優位性が問われている

今後の米国株の優位性が問われる局面が訪れています。

米国の大手投資会社バンガードは、米国の今後10年のリターンを3～4%の見通しと発表しました。

これに対する全世界株（米国を除く）のリターンは、5～7％と予測していることから米国優位性を否定する考えを打ち出したようです。

インフレの高止まりは経済成長にマイナス影響

現在、米国においてサプライチェーンのボトルネックやエネルギー価格の上昇は、インフレを高騰させています。

他にも、デルタ変異株の影響による求職者の減少や平均時給の上昇はインフレの長期化させる懸念があります。

また、9月の雇用統計が予想を大幅に下回る弱い結果だったのにも関わらず、テーパリング開始を先送りにするどころか、市場では2022年の金利上昇が早まる予想をしています。

インフレが高止まりすることで、経済サイクルに無理が生じ経済成長にはマイナス影響が出そうです。

米国株式の継続成長に疑問があるなら先に対処法を考えておく

現在は好調な米国市場ですが、過去には『暗黒時代』というものが存在しました。

1990年代前期から2000年代初期にかけて米国市場にはITバブルが発生しており、実態を伴なわない異常な高値は2001年には弾け、ドットコムバブル（ITバブル）崩壊で大暴落が発生しました。

回復の兆しが見えた矢先の2008年には、リーマンショックにより米国市場は再び大暴落に見まわれたことにより、200年8月の価格を取り戻すまでに実に13年近くの年数を必要としました。

直近の10年は米国市場が好調だったことに対して、この先の10年が同様に好調である予測をすることは難しい状況にあります。

米国株式の継続成長に疑問があるなら、先に対処法を考えておく必要がありそうです。

対処法は3通り

つみたてNISAで全米株式やS&P500に投資する方法は、現在ではもっとも人気があるようです。

かくいう筆者も、つみたてNISAはeMAXIS Slim全米株式（S&P500）を購入しています。

しかし、今後の全米株式の優位性が崩れる可能性があると考えるのであれば、今のうちに対処しておく必要があるかも知れません。

その対処法は、大きく3通りに分かれます。

1,今のうちから全世界株式や先進国株式を選択する

米国市場に低迷期が訪れる可能性をリスクと感じるのであれば、今のうちから米国以外の地域への分散投資をするべきでしょう。

全世界株式や先進国株式を選択することで、地域リスクを低減した安心した長期投資ポートフォリオを築くことができます。

2,米国株が低迷したら他の成長国に乗り換える

2000年から2010年にかけては新興国ブームがありました。

BRICsと呼ばれる新興国の株価が長期の上昇トレンドを形成し、この先も新興国だけに投資をしていれば良いのではないかと錯覚させるほどでした。

現在は、米国市場が永久に上昇するかのように信じている人も多いようですが、いつまた米国に変わる成長国が現れるとも限りません。

新興国に投資していた投資家のほとんどが、現在は米国株に投資をしているように、その時は新たな投資対象に乗り換える柔軟性も必要かもしれません。

3,米国株はそのままに米国株を除く指数でリスクヘッジをする

米国株の成長は過去100年をさかのぼって見ても、永続的に感じます。

とはいえ、時に低迷期がおとずれ、他国に劣後することがあったのも事実です。

今後も米国よりも優位な投資先が現れたとしても、米国の没落がない限りは『米国株は何度でも復活する！』と考えるのであれば、米国株を売却する必要はないでしょう。

米国市場が軟調な時には、米国株を除く指数に投資することで、リスクヘッジすることができます。

米国株式の優位性

市場アナリストの中には、米国株の優位性が崩れ始めていると主張している人もいます。

しかし、本当に米国株式の優位性は崩壊してしまうのでしょうか。

ここでは、米国株の優位性をおさらいしてみましょう。

人口が増加する数少ない先進国

世界の株式市場をけん引する先進国の中では、人口減少が深刻な問題になっています。

日本やユーロ圏では、人口減少に歯止めが効かない上に高齢化社会が問題になり、増税の流れは企業の成長を妨げているようです。

一方、米国でも同様に高齢化社会は進んでいるにもかかわらず、人口は増加しており今後の増加も期待できます。

人口の増加は経済の発展に必要不可欠です。

米国は人口が増加する数少ない先進国であることから、今後も市場成長が期待できると言えそうです。

企業の成長環境が整っている

米国は企業の成長環境が整っていると言われています。

世界第2位の経済大国である中国が、近いうちに米国の経済を超えると言われていますが、最近の中国当局の姿勢を見る限りは、企業が成長できる環境にあるとは言い難いですね。

その点、米国では大企業を含めた会社には、成長の機会が与えられる政策がとられていると考えられます。

イノベーションが生まれるカルチャー

米国には、イノベーションが生まれるカルチャーが根付いています。

現在の世界のIT化を促進してきたのも米国と言って良いでしょう。

Google、Apple、Amazon、Microsoftなどが良い例で、今後も米国から世界の中心となる大企業が生まれることは間違いなさそうです。

株式市場の法制度や投資家の保護ルールが整備されている

新興国の中には、急激に成長している企業が存在しています。

インドやインドネシア、アフリカ諸国には急成長している企業も多く、投資対象としても魅力を感じる人も多いことでしょう。

しかし、新興国ならではの問題があり、株式市場の法制度が整っていなかったり、投資家が保護されるルールが整備されていないことがリスクだと考えられています。

一方、米国では株式市場の法制度や投資家の保護ルールが整備されていることから、世界中のお金が集まってくるのだと考えられます。

ブランド力のある企業がそろっている

米国にはブランド力のある企業がそろっています。

ブランド力とはイメージのようなものですが、『〇〇と言えば△△』といったことです。

この他にも、米国にはブランド力のある企業がたくさん存在しますが、ブランド力は優位性の面で非常にアドバンテージがあり、新興国にマーケットを広げる際にも大きな役割を果たします。

米国株式の優位性を数えれば限りなく出てきそうですが、これでも米国株の優位性が崩れるというのですかね？

米国の優位性が問われる今、対処法を考えておくまとめ

米国の優位性が問われる今、対処法を考えておくをまとめます。

米国市場の優位性は揺らぐ余地がないようにも見えますが、以前『新興国ブーム』が起こっていた時にも同様な考えがありました。

もしかしたら今の米国市場の成長も、一時の『ブーム』なのかも知れません。

好調な今だからこそ、『もしかしたらの備え』をしておく必要があるのかも知れません。

投資は自分のリスク許容度を理解して、自己責任、自己判断でお願いします。

投資初心者におすすめの本ランキングTOP10