【ミサイル攻撃と港湾ストライキ】インフレ再燃の懸念高まる

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昨日の米国市場は大きく下落しました。

イランがイスラエルに向けて100発以上のミサイルを発射したとの報道を受けて、一気にリスクオフ相場となりました。

発表された経済指標も景気後退を彷彿されたため、10月の試練が突然訪れたようです。

それでは昨日の米国市場を振り返っていきましょう。

10/1 米国市場の値動き

昨日の米国市場は3指数そろって下落しました。

戦争激化のニュースや経済指標の発表がありましたが、ひとまず昨日のマーケットの値動きを振り返っていきましょう。

米主要3指数の値動き

プレマーケットから売られていた相場は、マーケットがオープンしてもナスダックを中心に下落しました。

その後も何度か持ち直そうとする場面もありましたが、引けにかけても売られていきました。

昨日の長期金利（米10年債利回り）は、前日の3.785から3.733に低下しました。

ドル円は石破ショックによる急落からのリバウンドで円安方向に向かっていますが、中期的には円高傾向にあります。

S&P500ヒートマップ

昨日のS&P500のヒートマップを眺めると、半導体回りが急落していることが分かります。

マグニフィセント7は２銘柄が上昇、GOOGとMETAが0.7％といった上昇。他5銘柄は下落してNVDAが▲3.66%、AAPLが▲2.91%、MSFTが▲2.23％の急落をしています。

他にも半導体関連が大きく下落していますが、大きく上昇した銘柄もありましたのでピックアップしていきます。

一方で、大きく下落した銘柄もありHUM（ヒューマナ）▲11.77%、DELL（デル・テクノロジー）▲4.54%、MRNA（モデルナ）▲4.34%、CDW（CDWコープ）▲3.75%、TER（テラダイン）▲3.69%、PANW（パロアルトネットワークス）▲3.66%などが下げています。

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セクター別パフォーマンス

昨日のセクター別パフォーマンスは11セクターのうち3セクターが上昇、7セクターが下落した1日となりました。

ミサイル攻撃の報道を受けて原油価格が高騰してエネルギーセクターが上昇しています。

他にも関連して公益事業や資本財も上げていますね。

一方で情報技術は大きく売られて2％を超える急落です。買われるにしても売られるにしてもテックのボラティリティーの高い相場が続いています。

トレンドの続きやすいコモディティで利益を出しやすい投資法です。

S&P500チャート分析

昨日のS&P500は▲0.93%下落して、終値では5,708まで下げています。

前日には高値を更新していたS&P500ですが、昨日はそれ以上に下落しています。

前回の抵抗線がサポートラインになるかに注目ですが、経済指標の内容次第では下抜けしてしまうリスクもあります。

MACDもわずかに下を向き始めたところも気になりますね。

FEAR&GREEDインデックスは、75から69に下げEXTREME GREEDからGREEDに変わりました。

米国市場のトピックス

昨日のトピックスのうち米国市場に影響を与えそうなニュースをピックアップしていきます。

イランが弾道ミサイルでイスラエルを直接攻撃

イランが100発以上の弾道ミサイルでイスラエルに向けて直接攻撃を仕掛けてきたと発表されました。

これまでの代理紛争から直接イランが参戦すれば、中東全域にリスクが及ぶ可能性があります。

米国はこの攻撃に対するイスラエルを積極的に支援していますから、紛争が長引くようだと原油高などからも米経済に影響がありそうですね。

6ヶ月連続で低下したISM製造業

ISM製造業景気指数は、6カ月連続で活動縮小を示しました。

米金融政策や選挙の不透明感を要因に受注が低迷して、雇用活動の低下などが反映されたようです。

・13業種が縮小
・5セクターは拡大
・仕入価格指数は低下
・雇用指数は43.9に低下

リセッションはないと期待をしている市場において、今後も景気後退の波が押し寄せてくるようだと、株価は深い調整に入るかも知れません。

港湾ストライキで東海岸が閉鎖

米国の東海岸とメキシコ湾に面したすべての主要港で港湾労働者がストライキに入りました。

影響を受けた港湾の処理能力は合計で米国の貿易量の半分に相当するとのこと。

港湾閉鎖による経済的損失は、１日当たり38億ドルから45億ドルに上ると算出されています。

サプライチェーンのひっ迫によるインフレが起きるようだと、今後の利下げペースにも影響があるのかも知れません。

10月の注目イベントについて

10月になりましたので今月の経済指標のスケジュールを確認しておきましょう。

今後も経済指標によって株価は大きく影響されそうですね。

まとめ

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昨日の米国市場はナスダックを中心に大きく下落しました。

紛争の拡大や港湾のストライキなど、原油価格の急騰やサプライチェーンの混乱を呼び起こします。

状況によっては2022年ウクライナ紛争開始の時のように、再びインフレが再燃してしまう可能性を想像してしまいます。

個人投資家としてはあの時の経験を活かして、気持ちとポジションの整理をする準備をしておかなければなりませんね。

投資は自分のリスク許容度を理解して、自己責任、自己判断でお願いします。

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