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なぜ今、米国株（ETF）に投資するのか結論から先に言いますと、『米国株の値上がりが右肩上がり』だからです。
それでは、なぜ米国株が右肩上がりなのかを解説していきましょう。
米国株式市場が成長する理由
米国市場において100年の歴史を振り返ってみると、何度となく大きな暴落に見舞われてきました。
それでもなお全ての暴落から立ち直り、高値を更新し続けています。
米国市場が成長を続ける理由を紐解いていきましょう。
理由1:数少ない人口増加する先進国
日本の人口は、2021年1月1日時点では概算値で1億2,557万人。
前年同日と比較して▲42万人。
出生率の低下と人口の減少が問題になっています。
一方アメリカの人口は、2020年の推計で3億3,100万人。
日本と同じく出生率は低下していますが、人口は増加しています。
これは、アメリカでは毎年100万人前後の移民を受け入れていることが要因にあげられます。
これまでにアメリカに流入した移民の合計は、5,000万人を超えています。
出生率が下がっていても移民を受け入れることで、アメリカは人口を増加させているのです。
経済の成長に不可欠である『人口増加』が米国経済の成長の一端を担っていることは周知の事実なのです。
理由2:米国の経済成長の過去実績
米国株を代表するインデックスであるS&P500。
その500銘柄で全米の時価総額の8割を占めると言います。
米国そのものの株価指数と言っても過言ではないでしょう。
その『S&P500』を指数とするVOOでパフォーマンスを確認すると、直近1年のリターンは18%を超え、5年では15%、10年では14%、設定来でも15％を超える驚異的なリターンを叩き出しているのです。
10年以上、毎年15%（平均）も
伸び続けているんやな
過去実績の成長率がこの先も続くとは限りませんが、この先の成長に期待できることもまた事実だと言えるでしょう。
直近10年が出来過ぎとも言えるけど、
実績があることは確かね！
理由3:年間成長インフレ率2％
そもそも『インフレ』って
なんのことかハッキリ理解してないわ
まずはそこから
理解を深めましょうね！
『インフレ』とは物やサービスの値段が上がる状態のこと指します。
逆から見れば『お金の価値が下がる』ことと同義です。
例えば、それまで150円で買えていたペットボトルが2倍の300円になったとします。
同じ物を手に入れるのにそれまでの2倍のお金が必要になった訳ですから、お金の価値は2分の1になったと言えるでしょう。
このお金の価値が下がることをインフレと呼びます。
では、実際の米国のインフレ率の推移を、日本のものと比較して見ていきましょう。
| 年 | 2020 | 2019 | 2018 | 2017 | 2016 | 2015 | 2014 | 2013 | 2012 | 2011 | 2010 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 米インフレ率 | 1.52 | 1.81 | 2.44 | 2.14 | 1.26 | 0.12 | 1.62 | 1.47 | 2.07 | 3.14 | 1.64 |
| 日インフレ率 | ▲0.06 | 0.48 | 0.98 | 0.47 | ▲0.12 | 0.79 | 2.76 | 0.34 | ▲0.06 | ▲0.27 | ▲0.72 |
向こう10年間を見ても年平均2％程度のインフレ率の上昇を見せています。
それではインフレ率の上昇と経済の発展とはどのようなつながりを見せているのでしょうか？
一般的に、経済成長率が高くなり景気が良くなると物価は上昇し（インフレ）、経済成長率が低くなり景気が悪くなると物価は下落する（デフレ）と考えられています。ハイパーインフレなどは経済の混乱を招きかねませんが、適正なインフレ率の上昇は経済の活性化につながるのです。
対して日本のインフレ率は、ほぼ横ばいに近い状態を示しています。
日銀が2％を目指すと発表しても尚この数字です。
アベノミクスを提唱しても景気回復の風を感じることができなかったのは、こうした数字に表れているのです。
理由4:米国は世界経済の中心
投資家のみなさんなら知っているであろう米国ETFの『VT』。
『楽天VT』でご存じの方もいると思いますが、これは『全世界株』のことで47か国8,000銘柄に分散投資できるETFです。
そして、その構成比率は『時価総額加重』であり、時価総額の大きい銘柄に対しては大きな比率、小さい銘柄に対しては小さい比率で分散投資されます。
そんな全世界株（VT）に含まれる米国株の比率は『約57%』にも上ります。
これを見ても米国は世界経済の中心にあると言って良いでしょう。
理由5:成長企業誕生の国
言わずと知れた『GAFA』を代表する世界トップ企業の大半は、米国から生まれています。
中国にも急成長する大手企業はたくさんあるのですが、社会主義国家ゆえに株価の急上昇は国家が許してはくれないのでしょうね。
（社会主義国家では、一企業ごときが権力を持つことは許されないのです）
ITバブルの様相を呈している昨今ですが、今後はどのような企業が成長してくるのでしょうか？
すでに株価を爆上げしている『テスラ』を代表する『クリーンエネルギー』銘柄や、『半導体』『宇宙』をテーマとした企業が業績を伸ばしている米国にとって、まさに『成長企業の宝庫』なのです。
世界経済と米国経済の比較
それでは、米国株が成長していること、これからも成長を期待できることは確認できましたが、日本や他国との比較をしてみましょう。
日本・新興国との比較
2020年の後半には急速に高値を更新し続けた『日経平均株価』ですが、遡ること30年以上前の1989年12月29日に史上最高値3万8,915円を更新して以来、その値を上回ることができていないことをご存じですか？
また、2000年代には『新興国ブーム』があり、投資家はこぞって新興国株にその資産を預けていましたが、2010年からの10年間を見ても年利平均5%程度と、大きな成長は陰りを見せています。
米国株式市場は投資の最適解に向いている
投資の神様『ウォーレン・バフェット』も言っています。
『わたしが死んだらインデックスファンドに投資をしなさい』
これはウォーレン・バフェットが自分の奥さんに言った言葉だそうです。
この言葉が何を表しているかと言うと、『投資の最適解はインデックス投資である』と言い換えることができます。
自ら経済の状況読み、長期間の投資経験を経て、やっと積み上げた投資の能力にも勝るとも劣らない投資の上級手法。それが『インデックス投資』なのです。
ただし、インデックス投資をするにあたり、重要な条件があります。
それが『右肩上がりの銘柄に投資する』ことです。
米国株は正に『右肩上がり』の代名詞的な存在であり、『ドルコスト平均法』を使い、『長期運用』することで『複利の力』を利用して資産を運用することは、投資上級者に勝るとも劣らない投資の最適解とも言われています。
インデックスファンドとは
投資信託等に代表される『指数』に連動した継続投資のことであり、ある一定のインデックスを指標にし、その指数に連動するファンドのこと。
これに対してファンドマネージャーに信託報酬を渡して資産形成をすることを、アクティブファンドと呼びます。
近年では『アクティブファンドはインデックスファンドに勝つことはできない』と言われており、米国を中心にインデックス投資の規模が拡大しています。
ドルコスト平均法とは
価格が変動する金融商品を、一定の金額で時間分散して定期的に買い付ける手法です。この手法で金融商品を購入し続けた場合、価格が低いときの購入量は多くなり、価格が高いときの購入量は少なくなります。結果として1株当たりの購入単価は平均化されます。
例えば一定期間に『定量』ではなく『定額』で積み立てた場合をグラフにしてみました。
複利の力とは
複利の力とは、投資銘柄が生み出した利益を再投資することです。この再投資したお金が更に利益を生み出す『雪だるま的投資手法』なのです。複利の力を利用するにあたっては、それなりの『期間』が必要となります。長期運用をすることでリスクを最小限に抑えることができます。
米国株式市場に投資をする理由:まとめ
1,数少ない人口増加する先進国
2,過去実績がある
3,年間成長インフレ率2％
4,世界経済の中心
5,成長企業誕生の国
右肩上がりの米国株（ETF）に
・インデックス投資
・ドルコスト平均法
・長期投資する
上記３つの手法を利用し、投資のリスクを最低限に抑えることができる。
投資の最適解とも言われる上級手法だが『投資初心者』にも実行可能です。
以上が米国株（ETF）を
おすすめする理由やで
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米国ETFに興味がある人は、まとめ記事がありますので参考にしてみて下さい。
最後まで読んでくれてありがとう！
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